2022年12月18日（日）午前9:54～から放送のTBSテレビ系列の「サンデージャポン」で当社の調査データが取り上げられました。
「年賀状新時代“年賀上じまい”＆“NEWサービス”」というテーマのもと、「進む年賀状離れ」の特集の後に、昨年の全国統計として当社サービスの1000人アンケートの記事を紹介していただきました。
『「今でもおよそ6割の人が年賀状を送っている」というデータも』というナレーションとともにご紹介いただきました。
こちらは全国1,000人のモニター会員を対象にナビット独自にアンケート調査を行ったもので、
「昨年末から今年初めにかけて、誰かに年賀状を送りましたか？」
という内容のアンケート結果を元に取り上げてご紹介いただきました。
今回番組内で取り上げて頂いた1000人アンケートの
「昨年末から今年初めにかけて、誰かに年賀状を送りましたか？」を含め、
年賀状にまつわる統計をまとめた記事を当社のデータ活用なうブログで公開しておりますので是非ご覧下さい。
寅年用に発行された年賀ハガキは20億枚の大台割れ
日本郵便のニュースリリースによると、2021年に発行された寅年（2022年）用の年賀ハガキの発行枚数は19億860万枚。前年に比べ10.6％減少して、20億枚の大台を割りました。
年賀ハガキが初めて発行されたのは1949年（1950年用）で、1億8000万枚。人気を呼んで1964年には10億枚、1973年には20億枚の大台を突破、その後も右肩上がりに増え続け、ピークの2003年には44億5936万枚を記録しました。
年賀ハガキの発行枚数が減り始めたのは2009年からで13年連続で減少。ピーク時の半分以下にまで落ち込んでいます。
減少の理由については、まずインターネットの普及により、メールやラインなどによって代替する人が増えたことが挙げられます。また、購入層の高齢化が進んだことも、減少に歯止めがかからなくなった理由の背景の一つと考えられています。 ナビットでは、全国の主婦を中心としたモニター会員1000人を対象に「年賀状」についてアンケートしてみました。
年賀状を送った人は3分の2
【調査】
質問：昨年末から今年初めにかけて、誰かに年賀状を送りましたか？（対象：1000人）
全体の65％の人が年賀状を「送った」と回答しています。
枚数は3分の2が50枚まで、50枚を超えるのは1割弱
【調査】
質問：年賀状を何枚送りましたか？（対象：1000人）
送った枚数は、「1～10枚」と「11～30枚」がいずれも2割を超えています。「31～50枚」と「50枚より多い」のはそれぞれ1割弱にとどまっており、30枚を境目になっているようです。
送った理由は「毎年送っているから」がトップ
【調査】
質問：年賀状を送った、最も大きな理由は何ですか？（対象：1000人）
「毎年送っているから」が3割弱を占めてトップ。「普段会わない・連絡を取らないから」と「年賀状をもらったから」がこれに続いています。
何かの事情で、いったん途切れると送らなくなってしまうことは、経験している方が多いのではないでしょうか。
購入先は郵便局が4割を超えて最も多い
【調査】
質問：年賀状をどこで購入しますか？（対象：1000人）
郵便局が4割を超え、飛び抜けて多いのは当然でしょう。しかし、時代の変化を映してコンビニ、ネット通販、スーパーなど購入先が年々多様化していることを、アンケートの結果は示しています。
年賀状の作成は「パソコン」が最多
【調査】
質問：年賀状をどのような方法で作成しますか？（対象：1000人）
「パソコンを使用」が45.4％と突出しています。次いで「手書き」が9.9％となっていますが、これを「多い」と見るか、「隔世の感あり」と見るかは、世代によるのかもしれません。
日本郵便がLINEを利用した「スマートねんが」サービスを開始
2021年12月8日、日本郵便が「LINEでつくり、LINEでとどく」をキャッチフレーズに「スマートねんが」サービスを開始しました。
年賀状の発行枚数減少の最大の理由とみられるインターネットと年賀ハガキをドッキングさせたサービスを日本郵便が始めるとのニュースは、年賀ハガキの歴史の中で時代の変化を象徴する出来事と受け取られています。
日本郵便では「心をこめる手づくり感とカスタマイズ性＋手軽さは『DX時代の新しい年賀状のかたち』」とPR。デザインテンプレート入りパック3種を用意、つくったデザインを年賀ハガキに印刷して投函するサービスも提供しています。
お年玉賞品に見る世相の変化
年賀ハガキと言えば、気になるのがお年玉賞品。当選賞品の交換は始まっており、期間は7月19日まで。
寅年の1等は確率100万分の1、「現金30万円または電子マネーギフト31万円分。 2等は「ふるさと小包等」で、1万本に1本。3等の「切手シート」は100本に3本に当たります。
かつては、1等賞品と言えばミシン、電気洗濯機、電子レンジ、テレビなど。今ではどこの家庭でも見られる家電製品ですが、高嶺の花の頃は人気を集めたものです。 ところが、2013年には現金が登場。2019年には確率は据え置きで10万円から30万円に総額されています。これも世相を反映したということでしょうか。
1000人アンケート
今回の記事で引用したアンケート結果をはじめ、ナビットでは、1000人規模のアンケートを、お手軽にご依頼・ご購入いただけます。
1000人アンケートとは
「1000人アンケート」とは、ナビットが運営する「Sohos-Style」へ登録している全国約63,400人の調査モニターを対象に、性別、年齢、居住地、属性など実態の明らかなモニターを絞り込んでアンケートを実施出来るサービスです。
調査モニターの中心は、30～50代の女性です。
消費者である主婦をはじめ「実態」のある「生の声」としてアンケートの回答を得る事が出来るので、一般的なアンケート調査を行う多くのアプリ系モニターとは違い「定量的」な数値情報だけでなく「定性的」な「質」に関する情報を集める事が出来ます。
お気軽にご利用下さい！
ナビットの「1000人アンケート」是非ご利用ください！
■ データ活用なうブログ
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